大正初年の創業以来、市域・郡部に長く商われた、足利の老舗。戦時に同業者組合、戦後は酪農協の運営を経て、昭和40年に磯田乳業（有）を設立。自家処理は廃止されて久しいが、委託製造でブランドは存続しているようだ。

◆足利市郡における搾乳業の起こり

足利エリアの牛乳屋さん勃興は明治末〜大正初期の頃。市街地を囲む農村に小さな牧場がいくつか出来、併設の簡易工場で殺菌瓶詰め、自転車やリヤカーに積んで移動販売を行った。本項の磯田牧場さんも、まさにこの時代の発起だ。

昭和初期には山辺村に浅沼、石川、安発氏の各牧場と、毛野村に高田牧場が現れ、昭和12年の支那事変（日中戦争）まで各々自由営業を謳歌、それなりの活況を呈する。

しかし徐々に餌不足が深刻化。農業的なバックグラウンドを持たない搾乳業者は飼育に困り、自給飼料を確保しやすい農村部へ牛飼いの営みが波及したという。

◆足利牛乳共同処理場の開設

時局は進み、様々な統制が敷かれる。太平洋戦争に突入した昭和16年、ついに各業者さん単体では継続不能に。磯田牧場さんを含む足利市郡の約10軒は「協同組合・足利牛乳共同処理場」を発足、協業体制に移行した。

組合は統一銘柄「足利牛乳」を策定。原料乳確保・余剰乳のバター加工を浅沼牧場さん、処理工場を安発牧場と大山牧場（大山牛乳）さん、経理事務を村岡牧場さんが主任として引き受け、以降しばらく一日1万本強の配給を手掛けた。

◆葉鹿酪農業協同組合の結成

戦後も共同処理・共販の枠組みを維持、協同組合の運用を継続。物資欠乏と人員不足で青色吐息だった足利牛乳も、農村部の酪農が復活・成長するにともない息を吹き返す。

ところが昭和23年、生乳生産・市乳供給過剰の折、製造・販売面を担う組合（業者連合）と、そこに原料乳を納める酪農家が対立。両者一歩も譲らず乳価・営業体制について議論は紛糾し、新たな組織作りの気運が高じていく。

昭和24年、業者・農民全員参加で商売に臨む方針を確認。ここに葉鹿酪農業協同組合が誕生したらしい。同じ頃、足利市農協や足利市毛野酪農協（両毛牛乳）も成立、それぞれが飲用乳を手掛け、市郡の酪農は3系統分立の時を迎える。

◆アサヒ牛乳の展開と磯田乳業の設立

葉鹿酪農協は磯田牧場さん方に工場を据え操業開始も、前後して旧足利牛乳組合のメンバーは次々に独立、各自ミルクプラントを再興（※）、個人営業に戻った。

※ 昭和30年代に大半は転廃業。平成期にお名前が残るのは森永牛乳販売店として村岡乳業（株）さん、名糖牛乳販売店として（有）共農舎牛乳店さんの2軒のみ。

銘柄の遷移は不詳。上掲（1）〜（3）番瓶は葉鹿酪農協の運営期にあたるが、農協ブランドではなく「アサヒ牛乳・磯田牧場」を標示。昭和40年、葉鹿酪農協の解散？を受け、磯田氏は磯田乳業（有）を設立。アサヒ銘を継続展開する。

当地に健在ながら、平成12〜13年度の乳業施設再編合理化に応じて自家処理より撤退。「アサヒ牛乳」の製造は栃木乳業さんへ委託、その後は販売に専念（現況不明）。県下では同時に古谷牛乳さんも合理化対象となり、同様の経過を辿った。

◆典型的な牛乳瓶の変遷事例

大手メーカーに比べて流通量・販売地域が限られるローカル乳業さんのビンが、ひと通りの世代ぜんぶ揃うことは珍しい。滅多にない嬉しい残存例だ。

六角瓶から丸瓶への変更、ホモゲナイズド（均質処理）陳腐化による表記削除、会社法人化、[表示公正規約]対応で“牛乳”や“MILK”の文字が無くなる様子、「要冷蔵」の追加、200cc増量に至るまで、典型的な牛乳瓶の変遷を見て取れる。

― 参考情報 ―
磯田牧場の紙栓 （牛乳キャップ収集家の活動ブログ）
同・紙栓 （牛乳キャップとは） / 磯田乳業の情報 （ごった煮）

創業＞ 大正3年、磯田牧場として
昭09＞ 磯田喜一／栃木県足利郡葉鹿町
昭16＞ 磯田牛乳殺菌壜詰工場・磯田藤一郎／栃木県足利郡葉鹿町69
             ※同年、協同組合足利牛乳共同処理場が発足、銘は「足利牛乳」に統一される
昭24頃＞ 葉鹿酪農業協同組合が設立される
昭30＞ 葉鹿町は周辺町村と合併して坂西町となる
昭31＞ 葉鹿酪農協・大塚知蔵／栃木県足利郡坂西町葉鹿町69
昭34〜36＞ 葉鹿酪農協／同上
昭37＞ 坂西町は足利市に編入される
昭39〜40＞ 同上／栃木県足利市葉鹿町69
昭40＞ 磯田乳業（有）を設立 ※葉鹿酪農協は解散？
昭41〜42＞ 磯田藤一郎／同上
昭43〜60＞ 磯田乳業（有）／同上
昭61〜平13＞ 同上／栃木県足利市葉鹿町69-1
電話帳掲載＞ 同上
自家処理撤退＞ 平成13年、乳業施設再編合理化による
公式サイト＞ 未確認

処理業者名と所在地は、牛乳新聞社「大日本牛乳史」・[全国工場通覧]・全国飲用牛乳協会 [牛乳年鑑1957年版]・食糧タイムス社 [全国乳業年鑑] 各年度版による。電話帳の確認は平成19年時点。掲載情報には各種Webサイトや書籍資料（参考文献一覧）の参照/引用、その他伝聞/推測などが含まれます（利用上のご注意）。