日田牛乳日田牛乳

(記事下段)

日田牛乳

日田酪農業協同組合
大分県日田市大字隈93
石塚硝子製・正180cc側面陽刻
昭和30年代中期

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戦後およそ20年に渡って商われた、九州北部のローカル銘柄。創業地の大分はもとより、昭和30年代には福岡進出に成功、県外販路を大きく伸ばした。38年の三酪合併、翌39年の九州乳業設立を経て、統一ブランド「みどり牛乳」に転じ、現在に至る。

日田牛乳・日田バターの広告(昭和32年)
画像上:日田牛乳・日田バターの広告(昭和32年)…その他ラインナップはミルクコーヒー、アイスクリーム、粉乳、スマグルト(乳酸菌飲料)など。ビンの下部にも刷られている歯車のようなマークは「ひまわり印」。

◆夜明酪農から日田酪農協へ

大正期、県下の名門・岩尾牧場で乳牛飼育・牧場経営を学んだ一ノ宮村次氏が、帰郷後に結成した「夜明酪農組合」がその前身。当初は肥料不足の解消が主目的。果樹園農家に呼び掛け、一同の厩肥確保を図る試みだった。

組合員・飼養頭数が徐々に増えると、やがて市内のメーカーへ生乳出荷も行うようになる。昭和23年には「生産から消費まで」の理想を掲げ、夜明酪農を母体に日田酪農協が発足。

翌24年、自家処理・市乳直売に着手。30年、福岡市平尾の赤坂牛乳(株)を買収して福岡工場を開き、積極的な事業展開で伸びる酪農専門農協として名を馳せた。

◆カバヤ進出計画の一波乱

昭和32年、岡山の製菓会社であるカバヤ(⇒オハヨー牛乳)が、キャラメル増産のため、日田に近い中津市へ練乳工場の設置を計画。実現すれば原料乳の争奪戦・集乳系統の混乱は不可避だ。一帯の畜産団体が強硬に反対し、カバヤは進出断念、事なきを得る。

しかしこの騒動は「いざという時、市町村単位の零細組合のままでは、大資本に勝てないだろう」という農民の危機感を生み、団結の必要性を強く惹起した。

◆三酪合併・九州乳業の設立

ついに昭和38年、大手乳業の地方進出に対抗すべく、旧・大分県酪および豊前酪農協、日田酪農協の3者が合併。大分県酪農業協同組合を旗揚げする。

新・大分県酪は経営基盤の拡大、市場競争力の強化、地域産業の確立を目指し、西日本エリアのメーカー各社に資本参加を仰いで、昭和39年に九州乳業(株)を共同設立。統一ブランド「みどり牛乳」の売り出しに臨んだ。

◆その後の「日田牛乳」と各工場

主に福岡市内と国鉄駅売店に大販路を築いていた「日田牛乳」は、即時廃止を免れ昭和40年代中期まで存続。九州乳業の(受託?)製造で、なお商われ続けた。最終的に「みどり牛乳」へ集約された時期は良く分からない。

九州乳業は、日田酪農協の拠点ミルクプラント(日田市)を日田工場、福岡県下の処理施設(旧・赤坂牛乳)を同じく福岡工場として継承している。

前者は段階的に生産品目を減じつつ、平成12年の新本社工場完成を受け、営業所に転換。福岡工場は昭和40年に筑紫郡春日町(現・春日市)へ移転、長らく稼働も、のち九州乳業が経営困難に陥った余波で、平成21年に閉鎖された。


■日田工場
設立> 昭和23年、日田酪農業協同組合として
昭28> 日田酪農業協同組合・一ノ宮嘉作/大分県日田市隈三隈町93
昭31> 日田酪農業協同組合・森山清/大分県日田市大字隈93
昭34〜36> 日田酪農業協同組合/同上
昭38> 県下3酪農協と合併し、大分県酪農業協同組合となる
昭39> 九州乳業(株)の設立に参画、同・日田工場となる

昭39〜44> 九州乳業(株)日田事業所/同上
昭46〜48> 九州乳業(株)日田工場/大分県日田市新治町
                     ※昭和46年に乳酸菌飲料専門工場へ転換・以降は「乳製品工場」としての掲載
昭50〜62> 同上/大分県日田市十二町字花の木511-3
昭63〜平04> 同上/大分県日田市新治町512-4
電話帳掲載> 九州乳業(株)日田営業所/大分県日田市大字求来里988-1
独自銘柄廃止> 「日田」銘の全廃は昭和40年代中期?
工場閉鎖> 平成12年

■福岡工場
開設> 昭和30年 ※赤坂牛乳(株)の買収による
昭31> 日田酪農協 福岡乳工場・判田直吉/福岡県福岡市平尾山荘通1-85
昭34〜36> 日田酪農協 福岡工場/同上
昭39> 県酪農協 福岡工場/福岡県福岡市山荘通リ1-85
昭40> 筑紫郡春日町に工場を移転
昭41〜46> 九州乳業(株)福岡事業所/福岡県筑紫郡春日町下白水902-1
昭47> 春日町は市制施行する
昭47〜平01> 同上/福岡県春日市下白水902-1
平04> 九州乳業(株)福岡工場/同上
平13> 同上/福岡県春日市下白水北3-91
電話帳掲載> 九州乳業(株)福岡営業部/福岡県春日市桜ヶ丘1-23-2
工場閉鎖> 平成21年

処理業者名と所在地は、[全国工場通覧]・全国飲用牛乳協会 [牛乳年鑑1957年版]・食糧タイムス社 [全国乳業年鑑] 各年度版による。電話帳の確認は平成24年時点。掲載情報には各種Webサイトや書籍資料(参考文献一覧)の参照/引用、その他伝聞/推測などが含まれます(利用上のご注意)。



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