ニコニコ牛乳ニコニコ牛乳

(記事下段)

ニコニコ牛乳

中国酪農協同(株)
広島県三原市沼田西町松江
広島硝子工業製・180cc側面陽刻
昭和40年代中期〜50年代初期

昭和31年、県下複数の専門農協が結成した広島県東部酪農業協同組合連合会がその前身。基幹工場を三原市に置き、参画した酪農協の出荷する生乳を一手に引き受け、「ニコニコ(印)牛乳」 銘にて統一販売を行ってきた。

順調な経営はやがて日産15万本 (一合瓶換算) という急激な業容の拡大に直面、工場用地や組織体制の限界が浮き彫りとなる。抜本的対策に乗り出した東部酪連は、広島県酪連や全酪連(ゼンラク牛乳)の出資を請い願いつつ、昭和46年 中国酪農協同(株)設立に至った。この際に主力銘柄を 「酪農協牛乳」 へ切り替えている。

すっとぼけた牛のマークは顔馴染みのゼンラク牛乳…と確かに同じだが、銘柄は連合会時代から引き継いだ独自ブランド路線で更にすっとぼけ。

中国酪農協同立ち上げの際には資本注入のみならず、ミルクプラントの施設設計・操業指導を全酪連に仰いでおり、また東部酪連は同会の系統会員でもあった。ゼンラクのシンボルマークが採用された背景はこの辺にあるのだろう。

◆全酪山陽乳業への転進

快調に成長路線をひた走る同社に抜き差しならない危機が訪れるのは平成3年。乳機洗浄薬剤である苛性ソーダが出荷製品に混入する事故に続き、翌年にはヨーグルトに大腸菌群を検出、行政指導を受ける。

実際に食中毒事案に発展する最悪の事態は免れたものの、立て続けの不祥事に糾弾的なマスコミ報道は避けられないものであった。まずは県衛生部からヨーグルト製造の禁止命令、学校給食牛乳生産の自粛。その他既存顧客から取引中止通告も相次ぎ、とうとう市乳全般の処理を停止する窮地に陥った。

中国酪農協同は単独での事業継続が困難と判断、経営から事実上退いて、株主である全酪連に会社再建を委ねる。

全酪連は役員の更迭、増資株式の取得、工場施設の更改など一連の対応を進め、平成4年 全酪山陽乳業(株) に社名を変更、ブランド名を 「山陽牛乳」 へ刷新し、操業を再開。業績は徐々に回復していった。

ゼンラクが経営主体となったのに相反し、件の牛さんマークは商品から完全に姿を消してしまう。過去のイメージを引きずりたくなかったのだろう。

◆更なる流転

平成8年頃、社名は “全酪” を外して 「山陽乳業(株)」 へ改称となった。これはゼンラクのジャパンミルクネット設立が契機になっているもの?と想像している。

この際、全酪連は筆頭株主の座を広島県酪連に委譲した?ようで、現在は関係性が希薄である。公式サイトを確認したところ、「全酪連グループ一覧」の項に “その他の関連会社” として今なお山陽乳業の名前は残っているが…。

ジャパンミルクネットが日本ミルクコミュニティへ経営統合した際にも大きな動きはなく、現行の商品展開からもその影響は伺えない。

◆雪印乳業・福山工場との関係

[雪印乳業史・第三巻](昭和44年・同社刊)に、東部酪連の名前が登場する。同会は昭和30年代の成長期に数多くの分工場を擁しており、その内のひとつが雪印に売却されたものだ。

同酪連が昭和35年に新設した市乳工場について同36年に事業提携を行い、設備賃借のうえ雪印牛乳とニコニコ印牛乳を生産・併売、同年中に完全買収して新・福山工場として稼動開始。広谷農協から継承した旧福山工場の什器を移転。

酪農史誌によると東部酪連は昭和31年の段階で三原・尾道・因島・御調・世羅・豊田・賀茂…三市四郡にまたがる処理場を完成させていたが、最終的には三原工場一本に集約された。なお、雪印乳業(株)福山工場(福山市西神島町)も、昭和50年代には閉鎖となっている。

― 参考情報 ―
山陽乳業(中国酪農協同)の牛乳キャップ (牛乳キャップとは?)


設立> 昭和31年、広島県東部酪農業協同組合連合会として
昭34〜36> 広島県東部酪農協組連/広島県三原市中之町2420-2
昭40〜43> 県東酪農協組連/広島県三原市中之町
昭46> 同上/広島県三原市中之町2420
昭46> 中国酪農協同(株)を設立
昭50〜60> 中国酪農協同(株)/広島県三原市沼田西町松江三本木2151-1
平04> 同上/広島県三原市沼田西町松江2152-1
平04> 全酪山陽乳業(株)へ改称、全酪連が経営主体となる
平08頃?> 山陽乳業(株)へ改称、全酪連は経営主体から退く?
電話帳掲載> 山陽乳業(株)/広島県三原市沼田西町松江2151-1
公式サイト> http://www.b-mall.ne.jp/mihara/companyDetail... (参考)

処理業者名と所在地は、食糧タイムス社 [全国乳業年鑑] 各年度版による。
創業年等の一部情報は公式サイト他からの引用あり。電話帳掲載の確認は平成19年時点。



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